HRISはHuman Resource Information Systemの略で、従業員情報と人事業務を管理するアプリケーションです。人事担当者、上司、従業員が、それぞれのアクセス権限に応じて同じ情報を参照しながら業務を進められるようにします。
従業員情報を日々の人事業務につなげる
従業員が本社から支店へ異動する場面を考えてみましょう。人事担当者は、新しい勤務地、上司、異動日、勤務スケジュールを記録する必要があります。これらの情報が複数のファイルに分かれていると、勤怠や給与の担当者が古い情報を使い続けるおそれがあります。HRISは変更を記録し、確認済みの情報を次の業務で利用するために役立ちます。
従業員情報は、さまざまな人事業務の基礎になります。所属や配置はアクセス範囲を決める際の参考となり、勤務スケジュールは勤怠確認の基準となります。確認した勤怠情報は給与計算の準備にも利用できます。たとえば支店への異動では、異動日から新しい勤務スケジュールを適用し、その予定に沿って勤怠を確認する必要があります。こうした情報の連携は、会社が使用するモジュールと設定に応じて行われます。
日常業務でのHRISの使い方
まず、従業員情報と会社のルールを整理します。人事担当者は、役職、部門、勤務地、勤務期間、承認者などの情報を用意します。設定が整ったら、利用者は自分の役割に応じて業務を進めます。有効になっているサービスから従業員が休暇を申請し、上司が内容を確認し、人事担当者が結果を把握するといった流れです。
次の業務で情報を使う前には、内容の確認が必要です。たとえば出勤記録がない場合でも、承認済みの休暇なのか、会社が認めた欠勤なのか、打刻記録が不足しているのかを区別します。HRISは、その確認に必要な記録を提供します。実際の勤務状況に合った結果にするには、会社側の判断と確認も欠かせません。
勤怠確認から給与計算までの流れ
対象期間の終わりに、人事担当者は勤務スケジュール、出退勤記録、残業申請、承認待ちの修正を確認します。情報が確定したら、給与担当者が必要なデータを使って各給与項目を計算します。差異があった場合は、関連する元データや計算ルールから確認を始められます。
そのため、HRISの価値は機能の数だけでは判断できません。利用者が手順を理解しているか、データが適切に更新されているか、問題が報告された後に対応が続いているかも重要です。機能が充実したアプリケーションでも、日々の業務に役立てるには適切な設定と利用支援が必要です。
Sigmaのチームと進めるHRIS導入
Sigma HRISとForte HRISには、従業員情報、勤怠、給与計算、採用、人事評価、研修、出張、Employee Self Serviceのモジュールがあります。Sigma Solusi Informatikaのチームと、必要な機能や利用の優先順位をご相談いただけます。給与計算はHRISの一機能であり、給与の算出だけでなく、関連する人事業務も含めて検討します。
Sigma HRISはオンプレミスとプライベートクラウドに対応し、Forte HRISはクラウドで提供しています。当社は要件整理、データ準備、設定、テスト、操作研修を支援し、短期間でも手順を明確にして導入を進めます。利用開始後も、明確なエスカレーション体制のもと、問題が解決するまでサポートします。お客様の声と市場のニーズを踏まえた定期的な開発により、アプリケーションの品質と使いやすさの向上を続けています。
支店への異動をHRISで管理するには
従業員の異動に伴って変わる情報
たとえば、あるスーパーバイザーが月初から新しい支店で勤務するとします。人事担当者は、それまでに異動先、役職、上司、適用する勤務スケジュールを確認します。そのうえで情報を更新し、事務、勤怠、給与の担当者に変更を共有します。各担当者は異動情報を最初から集め直すことなく、同じ情報に基づいて業務を進められます。
情報を更新したら、日々の業務への影響も確認します。休暇申請は新しい支店の上司に届いているでしょうか。勤怠は新しい勤務スケジュールで確認されているでしょうか。異動によって手当は変わるでしょうか。想定した結果になっていない場合は、人事担当者とサポートチームで設定内容や変更の適用日を確認できます。
業務が改善したかを確かめる方法
デモでは、一人の従業員の異動を取り上げ、関連する人事業務まで確認しましょう。人事担当者は配置情報を、上司は申請を、給与担当者は影響を受ける給与項目を確認します。再利用できる情報と、手作業が残る工程を書き出すと、何が簡単になり、どの判断や作業が利用者に残るのかを具体的に把握できます。
Sigma HRISまたはForte HRISの導入準備では、実際の業務例を取り上げ、利用者と一緒に結果を確認します。新しいシステムで業務を始める前に、人事担当者が使い方を理解できるようにするためです。導入後もサポートチームが質問に回答し、問題の解決まで対応します。日常の利用から寄せられるご意見も、定期的な開発に反映しています。